SONY

メニュー
サイト内検索ボタン

検索

コミュニティ
とのかかわり

マネジメントアプローチ

重要と考える理由

ソニーの創業者のひとりである井深大は、設立趣意書で「技術を通じて日本の文化に貢献」すること、そして「国民科学知識の実際的啓発」を創業の目的の一つと位置づけ、次世代を担う子どもたちの理科教育に注力してきました。創業者の思いを引き継ぎ、ソニーは社会貢献活動を続けています。

基本的な考え方

創業者の志を受け継ぎ、「For the Next Generation」をスローガンに掲げ、事業活動を行う世界の各地域において、ソニーの強みである製品・コンテンツ、テクノロジーを用いてさまざまなグローバル課題の解決に貢献していきます。特に、各国・地域での教育支援活動、大規模災害における緊急支援活動、社会課題解決に向けた技術の応用、エンタテインメントの力を生かした啓発活動を重点領域として取り組みます。

創業者の理念

ソニーの創業者のひとりである井深大は、設立趣意書で「国民科学知識の実際的啓発」をソニー創業の目的の一つに位置づけ、社会に対して価値ある存在の会社になることを目指しました。また、設立から13年後の1959年に、理科教育において優れた教育を目指している小学校を支援する「ソニー小学校理科教育振興資金」を設立しました。戦後間もない日本において、科学技術の振興こそが社会を立て直す、そのためには次世代を担う子どもたちの理科教育に注力することが重要と考えたのです。 

井深 大

ソニー小学校理科教育振興資金の受賞校連盟による研究会

2020年度の主な活動実績

以下、2020年度の取り組みについて主な活動実績を紹介します。

  • コミュニティ活動支出約20億円 (2020年度)
  • 子ども向け教育プログラムの実施 (約140回のワークショップ開催、約6,100人参加)
  • 災害被災地・被災者への支援 (日本、ベトナム、フィリピン、インドネシア)
  • 総額1億USドルの「新型コロナウイルス・ソニーグローバル支援基金」を設立し、医療、教育、クリエイティブコミュニティの領域で支援活動を実施 (2020年度支出:約53億円)
  • 総額1億USドルの「Global Social Justice Fund」を設立し、社会正義や人権保護に関する取り組みを支援 (2020年度支出:約16億円)

継続的に行ってきた取り組み

  • 1959年
    「ソニー小学校理科教育振興資金」を開始
  • 1972年
    「財団法人ソニー教育振興財団」設立
    (現、公益財団法人ソニー教育財団)
  • 1984年
    「財団法人ソニー音楽芸術振興会」設立
    (現、公益財団法人ソニー音楽財団)
  • 2006年
    国連UNHCR協会とのパートナーシップとして「難民映画祭」の協賛を開始
  • 2009年
    「ソニー・サイエンスプログラム」開始
  • 2010年
    セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンとの災害支援のパートナーシップ開始
  • 2012年
    世界自然保護基金 (WWF) との「スマトラ島森林保全プロジェクト」開始
  • 2018年
    「感動体験プログラム」開始
  • 2020年
    「新型コロナウイルス・ソニーグローバル支援基金」設立
    「CurioStep with Sony (キュリオステップ) 」開始
    「Global Social Justice Fund」設立

今後に向けて

持続可能な開発目標 (SDGs) を含めグローバル課題やさまざまな地域社会のニーズに対して、引き続きソニーの製品・コンテンツ、テクノロジーとソニーグループ社員の力、さらにはステークホルダーとのパートナーシップを活用し、取り組んでいきます。

活動報告

このページの先頭へ