ソニーは、グループ全体で環境に配慮した部品調達を積極的に推進してまいります。そのための取り組みとして、環境に影響を与える可能性がある化学物質（環境関連物質）のうち56種類を選定して「ソニー指定物質」とし、それがお取引先各社よりソニーが購入している個々の部品・材料にどの程度含まれているかをデータとしてご提供いただき、これを データベース化（環境データベース）する作業を開始しました。この環境データベースを もとに、2000年3月末までに、製品ごとの同含有量を算出する仕組み（環境情報システム）を構築する予定です。
この新しい環境情報システムの導入により、製品ごとに、どの環境関連物質が含まれ 廃棄後の影響が懸念されるのかについて定量的に把握・評価します。ソニーグループでは このシステムを有効に活用して、環境関連物質の具体的な削減活動を進め、より環境に配慮した製品づくりに取り組んでまいります。

具体的な取り組み内容は、以下の通りです。

• ソニー指定物質56種類（約400物質） の選定
  含有量調査に先立ち、各種法規制や業界自主規制の対象となっている化学物質の中から、ソニー製品に使用される可能性がある物質 56種類（約400物質）を選定し、調査・管理の対象物質としました。
• 含有量調査とお取引先各社との協力
  ソニーは4月下旬に、国内の主要お取引先約600社に対して「ソニー指定物質」の含有データのご提供を依頼しました。ソニー指定物質の含有データは、電気特性や機械 特性などと同様に技術情報の一部とし、部品や材料ごとに同含有量を提出していただき ます。なお、5月下旬にお取引先各社への説明会を開催して、ソニーの取り組みに対するご理解・ご協力を重ねてお願いする予定です。
• 環境情報システムの構築
  ソニーは、全世界共通でソニー独自の『一部品一コード』ルールを運用し、製品の部品構成情報を管理するシステムを構築しています。このシステムと、環境データベースをリンクさせることにより、製品ごとの含有データを算出し、全世界ベースでこれを一元管理していきます。ソニーは、この環境情報システムを2000年3月末までに構築する予定です。
• 環境関連物質の削減
  ソニーは、ソニー指定物質の含有が判明した部品・材料の使用を一律に規制するのではなく、環境情報システムを活用して、特に廃棄後に懸念される環境影響について、定量的に把握・評価した上で、製品ごとに削減すべき環境関連物質を判断し、お取引先 各社のご理解とご協力を得ながら代替品への切り替えなど、確実な削減活動を推進して いく考えです。

ソニーは、環境も製品の仕様の一部であることを認識し、お取引先各社と共に環境面の 意識向上を図りながら、お客様に、より環境に配慮した製品をお届けできるよう、今後とも継続してグループ全体で環境に配慮した部品調達に取り組んでまいります。