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CEOメッセージ
吉田 憲一郎
代表執行役 会長 兼 社長 CEO
ソニーは、「クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす」ことをPurposeとして掲げ、「人に近づく」ことを経営の方向性に定めています。これまで、技術の力を用いて人々の生活を豊かにしたいというファウンダーの夢を受け継ぎながら、「テクノロジーに裏打ちされたクリエイティブエンタテインメントカンパニー」として、革新的な製品や感動に満ちたコンテンツを生み出してきました。今後もPurposeのもと、長期視点の経営を維持し、多様な事業、多様な人材を強みとしながら、未来に向けた価値創出に取り組んでまいります。
多様な事業、多様な人材を擁するソニーが、長期視点かつ一丸となって価値創出を続けるためには、約11万人のソニーグループ社員とPurposeを共有していくことが極めて重要になります。
Purposeでも掲げる「感動」の提供に向けて、感動の主体である「人」を軸とした経営を行っています。そして、ソニーの経営の方向性は「人に近づく」です。
こうした「感動」と「人」を基点とした経営の考え方は、2012年度の第一次中期より一貫しています。この9年間の経営を振り返ると、以下の3点が進化のポイントとなります。
1つ目は、ブランデッドハードウェア事業の立て直し、収益力強化です。赤字体質からの脱却に向けた構造改革を実施し、規模を追わない商品の高付加価値化に舵を切りました。結果、ブランデッドハードウェア事業は、安定的にキャッシュ・フローを創出できる事業体となり、5Gなどの通信技術を担うモバイル事業についても黒字化できたことは、今後につながる成果だと思っています。
2つ目は、デバイス領域におけるCMOSイメージセンサーへの集中です。バッテリー事業などを譲渡し、強みを活かせるCMOSイメージセンサーに経営資源を重点投下することで、確たる市場ポジションを確保することができました。現在では、イメージングだけでなくセンシングでも世界No.1となるという長期目標を掲げています。また、顧客需要の変動、地政学問題、ロジックチップの調達など、さまざまなリスクがある一方で、変化への対応力も着実に向上しています。
3点目は、「感動」を創り、届けるうえで重要になる、コンテンツIP、Direct-to-Consumer (DTC) への投資です。2018年のEMI Music Publishingの買収を契機に、この3年間で投資を加速してきました。一方、DTC領域における最も大きな成果は、プレイステーション™ネットワーク (PSN™) の内部成長です。プレイステーション®4 (PS4®) を発売した2013年度からプレイステーション®5 (PS5™) を発売した2020年度にかけてネットワーク売上は約10倍になり、プレイステーション®プラス (PS Plus) の有料会員数も約4,630万人＊1まで伸長しました。
